考課者訓練・管理職研修は、無料でできる

大阪市よりも少し離れた場所にある企業様から、考課者研修についてメールフォームからご質問が来ました。
「◯月◯日に考課者研修、その前後に管理職研修を考えています。」

ご質問の項目は、その日程での可否、各1日で報酬・交通費の扱い(ストレートに書くと金額)などを返信させていただきました。数社お見積もりを取っているので、電話でなく、メールでというご指示のもと。

数日後、その企業様からお電話がありました。
「DVD・動画の類いを使わない、考課者研修は対応可能ですか。」

実は、考課者研修の多くは、↑のようにDVD・ビデオ・動画を見せて、模擬考課を行って、グループディスカッションを行う、こんなのがワンパターンです。弊社のお見積もりも、タイムスケジュールはそのような感じで…。

伺うと、今回会社創設以来初の考課者研修で、人事評価制度を作った会社とソリが合わず、別のコンサルに考課者研修・管理職研修を依頼する方向になったと伺いました。制度構築した際のコンサルさんが、DVDなしの考課者研修を強く勧めていたらしい。

弊社「厳密に言うと、貴社の人事考課・人事評価の制度を理解していて、それに沿った研修をしないと無駄です。一度、自社で考課者研修をされては?」

自社で考課者研修ができる?
労働関係の団体や大きな図書館だと、考課者研修のDVDの貸し出しサービスを行っているところがあります。管理職研修も然り。管理職研修の方が、一般的な内容で良いと思います。

貸し出しサービスを受けられそうでない場合も、代表的なところでは日経新聞のグループ会社さんがDVDなどを販売しています。

もう一度書きます。
貴社に合わない考課者訓練・評定者研修は、全くの無意味です。考課項目・評定項目を知った上での研修でない限り、時間の無駄となってしまうでしょう。
弊社の構築する人事評価制度は、考課者訓練が要らないタイプの制度です。

弊社「一度ネットで検索するか、顧問の社会保険労務士さん・税理士さん、商工会議所・法人会さんに、DVDの貸出制度があるかどうかおたずねになっては?」

以前にも記事にしたと思いますが、弊社の加入している商工会議所では「WEBセミナー」が無料で受講できます。約400種類ほどでしょうか。中小企業の管理職研修の第1歩なら、この手もありです。

企業様「研修、やってはいただけないんですね。残念です。」(←やります!)
一般的な考課者訓練なら、やっても、おそらくこんな声が出るでしょうね。
「良かったよね、でもウチの会社のどこで使えるんだろう?」


おまかせください

●労働環境の改善コンサルティング(長時間労働の見直し含む)
●各種「人事労務」テーマのセミナー講師
安全管理措置コンサルティング・特定個人情報取扱規程の策定
●マイナンバー監査サービス・内部監査対応
●無期転換・5年ルール対応コンサルティング

株式会社 戦略人事研究所

関係事業者:大阪社労士事務所では、無期転換対応セミナーを開催、ホワイト企業宣言(ROBINS法人台帳・経営労務診断)の支援をしています。